この記事は公開から１年以上経過しています。

去る9月1日は防災の日、「台風や高潮、津波、地震等の災害について認識を深め、それらの災害について大暑する心構えを準備するため」として制定されました。

1995年の阪神・淡路大震災、2011年の東日本大震災と大きな地震が繰り返し発生しています。
また今後30年以内に発生する確率は70～80％といわれる南海トラフ地震、毎年猛威を振るう台風や集中豪雨などの異常気象による想定外の自然災害が日本のどこで起きても不思議でない状況です。

このような状況において企業は、大規模な自然災害に対する意識を高め、備えをしておくことで被害の軽減化を図ることが必要となります。事務所の耐震補強やオフィス家具の転倒防止対策、緊急連絡網の取り決めなど、従来からある防災対策についてはほとんどの企業が取り組まれていることと思います。

では「事業継続」という点ではどうでしょう。

従業員やその家族、周辺地域の安全確保が確認された後は、企業としてどのように行動し、どのタイミングで事業再開に取り組むかといったことが重要になってきます。その中で、被害を受けてしまうと事業再開への大きな障害となってしまうのが「モノの被害」と「データの被害」です。

モノの被害では、事務所や工場、パソコン機器や製造機械などといったものが挙げられます。どれも被害を受けると事業再開が難しくなることが想像つくため、事前の対策を講じている企業は多いです。

また、企業では商品情報・顧客情報・取引情報など多くの重要な情報をデータ化して保有されていますが、データの被害に対する備えについては「バックアップを取っているから大丈夫」という声をよく耳にします。ですが、そのバックアップ方法を確認してみると、外付けハードディスクやCD-ROM、メモリーカードなどといった記録メディアに残すといったものがほとんどです。

通常時では有効な記録メディアへのバックアップもモノの被害同様に、自然災害時では家屋の倒壊や水没・火災などといった被害を受ける確率が高く、有効な手段とは言えません。

そこで注目されるのが、クラウドサービスを活用したデータ管理です。インターネットに接続して利用できるクラウド上のディスクドライブ（オンラインストレージ）にデータを保存して、一般のハードディスクのように使用できるといったサービスです。

このオンラインストレージは単にバックアップとしてだけではなく、インターネットに接続する環境があれば、いつでもどこからでもファイルの閲覧、コピー、変更、修正、保存、削除などが自由に行えるので、交通インフラの被災によって通勤が困難になってしまったとしても、手持ちのパソコンからデータにアクセスすれば出勤しなくても業務を行うことが可能です。そのため、災害時の事業継続や早期再開という観点においても有効なサービスと言えるでしょう。

オンラインストレージに関しては、過去記事においても詳しく紹介していますので、こちらの記事もあわせてご確認してみてください。
※ただし、記事内の料金などについては2018年9月現在の内容となっておりますのでご注意ください
https://info-con.co.jp/staff/online-storage/

 

まとめ

大規模な自然災害は、地域住民の生活だけでなく企業活動にも大きな支障を与えます。
事業継続に対するデータ消失のリスクから考えても、オンラインストレージというクラウドサービスの導入をすることは大きな一歩だと思われます。ただし、導入にはサービス側・ユーザー側ともにセキュリティに関する対策も必要になってくるため、一般の方にはまだまだ敷居が高く感じられてしまう部分も多いことと思います。

そこで、インフォコネクトではお客様の環境に応じて最適なサービスのご提案から導入支援まで、様々なお手伝いをさせていただきます。
どうぞお気軽にお問い合わせ、ご相談ください。お待ちしています！
https://info-con.co.jp/contact/

 

• 前の記事へ

  「RGB」「CMYK」「プロセスカラー」「スポットカラー（特色）」などデザイン業界で用いられるカラーについて

• 次の記事へ

  路上から世界へ羽ばたいた書家！伊藤潤一さんの個展が伊勢で開催